株と星に願いを占星推命<株に夢を託して>

株に夢を託して

アメリカ一人勝ちで中国土壇場

いよいよ米国のドル高政策が現実化してきました。
（米国は、非公開為替介入をしていることが予想される）

米国は、ついに世界全体の経済安定を放棄し、自国経済の救済だけの金融政策に舵をきり始めたことになります。

世界のお金が米国へ逆流しています。

日本では、ここ数日円安によりハイテク輸出企業銘柄が業績悪化にも関わらず反転上昇しはじめています。

ただしこの現象は、ほんの一時で終焉することでしょう。

ここ数年円安ドル高は、株式上昇でした。しかしこれからは資金流出による円安はそのまま株式下落を意味します。

このことは、円安株高に慣れた方には理解しにくいかと思いますが、1990年代はまさに円高株高時代でした。特に1997～1998年が顕著に現れていました。

以下は、1998年のころの話ですが参考にしてみて下さい。

このころ、日本では90年代バブル崩壊で銀行・証券大不況のころでした。
米国は、史上最高値を連日更新する中、世界は不況に陥っていました。

http://video.google.com/videoplay?docid=-5797361456472465601

ただし、この話では1998年後半に世界大恐慌を予想していますが、実際には、その反対に2000年バブルに向けて株式は、大反転上昇しています。

このビデオの頃と最も違う市場環境として、中国の存在があります。

中国は、9.11テロ以降アメリカの膨大な軍需支出の資金が流れこんだことにより、経済拡大を続けてきました。

しかし、その資金が米国に逆流しはじめました。

世界の工場と言われる中国から資金が流出することにより、経済活動はマヒし、製品在庫が過多となり、原油や鉄などの金属原料の下落となります。

今、最も好景気に沸く中東・ロシアなどの資源国は、これにより今までのように資金をばら撒けなくなります。

米国のドル高政策を取ったことは、現在の米国金融状況からして、いたしかたなかったと思いますが、今後は、速やかに景気回復が成せるかが焦点となります。

今回の資金流入により米国の景気が早急に回復できれば、中国経済は、持ちこたえられることでしょう。
そして、1998年以降のＩＴバブルを再現することになります。

しかし、今回の米国資金流入が、金融負債のみに消えてしまえば、その先は、中国発世界経済不況に陥ってしまいます。

中国でオリンピックが始まった2008年8月8日は、米国ドル高政策の記念日にもなりました。

手仕舞い

昨日の買いを手仕舞いしました。

今年初の完敗です。

昨晩のNY市場の改善が見られず、このまま明朝の悪化が予測されるインテル決算発表迎えるにはあまりにもリスキー過ぎます。

今後底打ち確認後の参戦にします。

今晩から1週間が関ヶ原

今晩のNY市場から来週に掛けて、私の永い株式人生の中でも最もスリリングな期間になりそうです。

世界金融市場にっとて関ヶ原の様相です。

1.住宅金融ファーニーメイとフレディマックが完全に破たん寸前状態に陥っている。
2.来週のインテルの決算発表は、過去最悪の内容になる可能性がある。
3.イランのミサイル試験発射により、対イスラエルと一発触発状態。

FRBは、住宅金融公社の救済のため、今晩から形振り構わずの対策を打ち出すことになりそうで。

ここまで、緊迫させてしまったのは、なんといっても秋の大統領選挙がらみにより、住宅対策法案を民主党と共和党の政争の具にしてしまったためです。

この法案、住宅ローン債権者の借り換え促進法で債権価値にして30兆円規模の債務保障をするものですが、下院では5月に可決されていましたが、上院で審議ストップしたままになっていました。

上院でもさすがに、現在の金融市場の緊急性を憂慮したとみえ、この法案を最優先で来週中に成立させることになりました。

法案成立が先か、ファーニーメイ・フレディマックの破たんやインテルの相当悪い決算発表が先か、天下分け目の関ヶ原の戦いが今晩から始まります。

アナリスト達は、来週後半のシティなどの決算を重要視しているようですが、その時には、とっくに勝敗が決定しているでしょう。

手仕舞い

昨晩の米国市場の引け際の下落があまりにも気になります。

昨日、買い建てしたばかり、行って来いとなってしまいましたが、買い玉を一旦手仕舞い、今晩の米国市場の様子をみます。

買い参戦

現在の市場は、前回投稿で書いたように、建設・不動産・保険の信用不安のピークとなっています。

その中で、今回の下落の先頭を走っていたアーバンコーポが本日セーリングクライマックスをむかえていました。

パリバの社債払込は、11日でこの結果は来週月曜日の東京市場に影響を与えますので、少なくとも今週中は、アーバンが本日安値を更新しする可能性は薄れたと思われます。

不動産で最も注目されていたアーバンがリバンドに入ったことにより、他の不動産や建設株に安心感を与えることになります。

そして、不動産関連のリバンドはそのまま金融株のリバンドとなり、市場全体を押し上げることになるでしょう。

今晩の米国市場が、急落すればするほど当局の為替介入が考えられることから、本日金融株を中心に買い参戦しました。

ただし、この株今週中には一旦手仕舞う予定です。

週初転換の可能性大

先週金曜日、米国独立記念日で市場が休場の中、欧州市場が急落しました。

今まで、米国のシティやリーマンなどだけが損失増大の注目を浴びていましたが、欧州の金融機関の債券損失は米国の1.4倍だと言われており、先週金曜日は、この欧州金融機関に信用不安が生じていたようです。

日本では、先月末のスルガコーポに続き、昨晩真柄建設が破綻するなど建設・不動産・保険への信用不安がピークになってきました。

これを受けた7日の東京市場は、軟調な展開が予測されますが、折しも北海道でサミットの開催日です。

今回のサミットは、原油問題がクローズアップされるでしょうが、投機資金へ対しての規制をよほど踏み込んで提示しない限り（ほとんど見込なし）、市場は冷ややかな反応になるでしょうから、やらない方が良いくらいのどうでもいいイベントです。

週初の欧米市場は、金融不安とサミット失望から原油高・株安・ドル安の大乱れになりそうですが、もしそうなった場合は、かえって米国の為替介入の切っ掛けとなるため大きな転換を迎えることになるでしょう。

これにより、欧米の金融不安と原油高は終息に向かうでしょうが、後は中国経済がこのドル高に耐えられるかの問題です。

兎に角、今週初は一旦転換ポイントとなりそうです。

free-domさんへ

free-domさんこんにちは。

先週のNY市場は、予想どうりFOMCの金利据え置き発表により急落しました。そして、ほとんど話題になっていませんが、重大ニュースが米国政府より出されています。
（これにより、今回の下げは限定的だった）

それは、今週早々ボルソン財務長官がトルシェECB総裁を訪問するとのニュースでした。

これは、異例中の異例のことです。
トルシェ総裁が、米国へ行くのならまだわかります。また、ボルソン長官が、ドイツかフランスの蔵相と会談するのであればこれも普通の出来事ですが、今回は、米国の財務長官が、たんなる中央銀行総裁にやくやく会いにヨーロッパまで出かけるのですから、それも超大企業のシティやGMが倒産寸前になるほど（株はジャンク債と同等扱い）米国の経済が悪化しているこの時期にです。

つまり、米国は見栄も外聞も捨てるほど今回の会合に背水の陣で臨むつもりなのでしょう。

内容はズバリ、ドル高です。

ECBの今週利上げすることを容認する代わりに、ドル買いの協調介入を依頼もしくは協調介入に賛同しなくても日米のドル買い介入の容認を求めるための会談となるはずです。

もし、上記のことが実施された場合、あの9.11以来続いてきたドル安政策が大転換することになります。

いままで中国・ロシア・中東・南米に向かっていた世界中のお金が米国に逆流し始めます。

米国政府は、今回の経済危機を、このドル高による資金流入により解決しようとしているようです。

ここで問題が起こります。確かにドル高による米国への資金流入により、一旦は米国経済を立ち直らせるかもしれません。

しかし、この政策により中国経済のダメージは計りしれません。

米国への資金流入は、裏を返せば中国の外貨が流出することを意味します。

現在中国株式市場は、度重なる当局の金利引き上げにより、天井から半値以下の水準まで急落しています。

しかし、今後ドル高元安が進むとインフレ防止のため、さらなる金利引き上げをせざるおえません。その上、外国資金が流出してしまうのですから、上海株式市場は、重大な局面を迎えることになるでしょう。

では、どうして米国市場が暴落しても東京市場が3/17を下回らないが、上海市場が暴落した場合は、3/17を下回ってしまうかのお問合わせの件ですが、このことを話せば、そうとう長くなってしまいますので要点だけお話します。

米国経済は、嘘の経済に対し中国経済は実の経済だからです。

米国は、いまや生産国ではなく高付加価値製品の消費国になっています。いくらGDPが世界一でもそのほとんどが実体のないマネーゲームのGDPです。

それに対し、中国は、「世界の工場」とよばれるほど実際の生産が行われています。また、世界でもアメリカに次ぐ消費国ですが、アメリカの場合は、高付加価値の贅沢品による消費金額ですが、中国の消費は生活必需品による消費金額です。

もし、NYの株式市場が暴落してもそれは、金融界を中心とした金融恐慌です。しかし、今の上海市場で暴落が起きた場合中国経済はパニックになってしまい、世界の経済全体を混乱させ世界恐慌となってしまいます。

私が、NYよりも上海の方が怖いと言った理由は、上記の所以です。

最後に、米国政府のドル高転換政策の影響は、すでに東京市場でも2週間ほど前から出ています。

その1つが、米国株が下落しても、日経は下落しない。

もう1つが、ここ数年は、為替が円安だと株は上昇しましたが、最近は、円安でも株は上昇せず、また円高でも株が下落しなくなってきています。

この動きは今後もっと顕著に現れ、「円高株高、円安株安」となることでしょう。

今晩の米国市場

選挙がらみで民主党がずっと採決を渋っていた、住宅ローン保障関連法（借り手側）を一昨晩米国議会が、可決しました。

民主党も住宅問題がこれだけ経済全体に波及してくると、この法案を政争に持ち込み続けられなくなってしまったようです。

これを受け一旦下落していた株式市場は、金融株を中心にもち直していました。
ただし今回の法案は、あくまでも借り手側の救済であり、貸し手側への救済になっていません。

さて昨晩の米国市場は、前日の余波で上昇して始まりましたが、FOMCの発表を受けやはり急落となりました（am7:00現在高値から170ドル安）。

今晩の米国市場は、さらなる下落が見込まれますが、一両日中に当局からなんらかの経済対策か債券救済策の発表が予測されます。

本日の東京市場もちろんですが、今晩の米国市場の下落の影響で、明日（6/27）の東京市場も週末を控え特に後場は追証強制手じまいも集中し大幅下落が予想されますが、そこは、上記にも書いたように買いのタイミングになりそうです。
（ただし、中国上海市場に異変が起こらないことが前提ですが）

ドカーン！

昨日の米国株式市場は、小幅な値動きとなりましたが、金融関連株は5％～13％暴落状態に陥っていました。

いよいよFRBの金利政策決定会合が、はじまります。

金利据え置き・・・無策として市場は失望売り

金利引き上げ・・・景気が悪化しているこの時期に暴挙

金利引き下げ・・・さらなる原油価格の高騰によりインフレ

つまりFRBがどの声明をだしても米国株式市場はドカーンとなてしまいます。

残るは、米国政府がFRBの声明発表と同時に、10兆円規模の追加景気策又は、モノライン市場の債券保障を打ち出せるかに掛っています。

それにしても、世界金融市場が崖っぷちと言うのに、日本市場の本日前場はなんてノーテンキなことでしょう。

買い玉全て手仕舞

本日、買い玉全て手仕舞いました。

便利なサイト

日本時間の深夜、「雇用統計」や「中央銀行の金利決定会合」など欧米の経済指標の発表を気がかりにしている人が少なくないと思いますが、ヤフーニュースやロイターなどの速報でも、発表から1～2時間ほどのタイムラグが生じます。
また、海外市場のチャートが大幅安や大幅高になっているのに、その理由が分からずにチャートを見ているのは、大変ストレスが貯まります。

そんな時に便利なサイトが下記のジーシアイ・キャピタルのHP

http://www.gci-klug.jp/

ここは、海外で発表されてから、数分で要点だけを速報で公開してくれます。
また、一切コメントが付かないためその分、評論家や記者の意見に左右されなくてすみます。

もう一つおまけ

米国市場が終わり次第、米国市場全体を総括しているサイト

ロイターや時事では、要約されてしまったり取り上げられなかったニュースも、「弱気材料」「強気材料」と振り分けて解説しています。

日本市場が始まるまでには、一度は、目をとうしておきたいサイトです。

http://www.stockstation.jp/

魔法陣を知っていますか？

Wikipediaから引用すれば
「ゲームなど魔法・魔術を題材にした架空の魔術を行使する時に使われる図形で、下記の魔法円と奇門遁甲の陣とを合成した概念のこと。この項では、主にこの意味について詳述する。
実在の魔術の召喚魔術で使用される魔法円。なお安倍晴明など、陰陽道では「安倍晴明紋（セーマン）」と呼ばれる五芒星を符呪に使用するが、西洋魔術と混同され陰陽道にも魔法円が存在するよう思われている。」

魔法陣は、占いの方法として数多く存在しますが、私が注目している魔法陣は「六星陣」と「五芒星陣」です。

六星陣は、イスラエルの紀元にも関連したダビデの星で有名です。
（ちなみに、このダビデの星と全く同じ図形が日本の伊勢神宮の大石に幾つも刻みこまれています。紀元前の時代に東ヨーロッパとこの日本の間でなんらかの関係があったことが想像される事象です。）

さて株に関連するのが「五芒星陣」です。
この五芒星は、対角線どうしの比率がすべて黄金比率の関係になっています。

このことは3月中旬頃何人かのブロガーさんのコメントに投稿させていただきましたが、現在の相場で大底となった3/17を転換日と事前に予測している人がいました。

この方は、黄金比率の五芒星以外なんの投資ツールも使うことなく、ただ五芒星の組み合わせだけで投資のタイミングを計っておられます。

米国では、五芒星のことを「ペンタゴン」と称し、これにチャートを組み合わせてツールにしている投資法があります。

日本では、川口氏が「ペンタゴンチャート」の普及を計っています。

もし黄金比率と株価の関係に興味があるようでしたら是非、以下のチャートで研究してみれば良いのではないでしょうか。

http://www.dreamvisor.com/chart_menu.cgi

画面を開いて、左上の「日経平均株価」をクリック。

チャート画面になりましたら、右上の「設定」ボタンをクリック

指標の選択が出ますので、左スクロールで下まで移動させると1番下に「ペンタゴンチャート」の項目がありますのでこれにチェックをしてから、右上の「チャート」ボタンをクリックして下さい。

はじめのうちは、チャート画面上どこでもいいので左クリックをしたままスクロールしますと、スクロールの長さに応じペンタゴンが描けます。

1.辺の所に十字カーソルを当て右クリックで、ペンタゴンが付きたされます。

2.それぞれの角に十字カーソルを当て、右クリックをしたままスクロールすればペンタゴンの移動ができます。

3.それぞれの角に十字カーソルを当て、左クリックをしたままスクロールすればペンタゴンの大きさが変えられます。

ペンタゴンの場合もっとも、重要なことは、1辺の長さです。つまり日柄になるからです。ご自身に最も適した日柄（1辺の長さ）を探しだして下さい。

もう一つ重要なこととして、ペンタゴンのスタートを何所にするかと言うことです。

これらのことは、実際に検証しながら最も良いスタートと日柄を導くしかありません。

以下に川口氏の直近の日経平均チャートを載せましたので参考にして下さい。

http://kazkawaguchi.com:80/mm/stk_nikkei225.htm

月末月初から一旦調整入り

大岩盤格言「半値八掛け二割引き」の歴史的暴落となった底値3/17以来順調に戻して来た日経平均も、底値から20％以上の上昇幅に達しました。
過去においても、どんなに強っかた相場でも20％超えると数日で調整場面をみせています。
大局的には、2年以上に渡る長期上昇相場のスタート地点であり、金融相場入りと判断しますが、月末月初から一旦調整が予測されます。

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売り売り売り

私が注目していた水星力終了の18日を迎えます。

結論から言えば、明日の後場か遅くても19日の前場に資源株中心に新規売りを仕掛けたいと思っています。

1/22日より反転した東京市場は、予測どうり非鉄金属・商社・海運などの資源株とネット株を中心に上下してきました。

ここまで、戻りの一場大きかった資源株をターゲットに売ります。

週末米国市場が大幅下落後、前日値近くまで戻したことにより、アナリスト達は今までの悲観論から一転強気に傾いています。

いよいよこのサイトの副題「野も山も、皆いちめんに黄色なら、あほうになって白をかうべし」の時が来たようです。

突然ですが、諸事情から今回の記事を持ちまして、このサイトでの更新を終了したいとおもいます。もちろん出来るだけはやい時期に新しいサイトを立ち上げたいと思っています。

以下私の考え

今度の下落が、1/22日を割り込むか、その前で反転するかは、ＦＲＢが後2回利下げを行うかに掛かってきますが（過去において米国のダウ平均は、ＦＲＢの最後の利下げの1回前の利下げで反転する傾向があります。）どちらにしても、下落のスタートタイミングの位置になっています。

なお、今回の下落の終了後は、今後2年以上に及ぶ長期上昇波動に入ることが予測されます。

現在米国では、大統領予備選挙真っ盛りですが、ブッシュ政権の財政拡大を批判していた民主党の両候補まで20兆円規模の景気拡大策を公約に掲げはじめています。

現政権の10兆円以上の軍需費補正予算、今回の16兆円の景気対策予算にプラス、民主党に対抗したさらなる、歳出拡大策が共和党から出されることは時間の問題です。

これらの膨大な資金が市場に供給され、その上ＦＲＢが短期間で金利引き下げを連発しているのですから、今まで債券にお蔵入りしていた資金が動き出すのは火を見るより明らかです。

1年後は、史上空前の世界バブルが起こっていることでしょう。そのパワーは、北京オリンッピク後に一旦調整すると思われていた中国不況もカバーしてしまうはずです。

このバブル、景気が底割れ中のバブルですから金融相場です。

銀行、不動産、ネットといった嘘の銘柄がターゲットになるはずです。
（資源、特に原油は近々下落トレンドに入ることが予測されるため微妙な動きになるでしょう）

話は変わりますが、最近読んだ本に「3つの原理（ローレンス・トーブ著）」があります。セックス・年齢・社会階層の3要素から国際社会や経済の未来を予測している極めて反主流的な考えが記された書籍です。

ただし、この方は、まだベトナム戦争当時の1970年代初頭にソ連崩壊、ヨーロッパ連合結成などを予測していた方です。

私がショックを受けたのは、今後20年位の内に世界は12ブロックの経済圏に分かれ、その内3ブロックが国際経済の覇者となると予測しています。

1は、現在完成しているＥＵ諸国（カトリック系キリスト教圏）
2は、日本・中国・韓国などの儒教圏
そして、驚いたのは、第3のブロックとしてアメリカ・ロシア・イギリスを中心とした北極海圏（非カトリックキリスト教圏）が誕生すると予測していることです。

この、第3ブロックを予測している経済学書や国際政治学書を私は他に見たことがありません。

そして、最も驚くことにこれら3経済圏も50年後には、衰退をはじめ100年スパンでみると、その時はアフリカブロックが世界の覇者となっているとのことです。

現在、世界各国の援助無しには、国家を維持することさえ出来ないアフリカ諸国が近未来に国際社会のリーダーになると言うのですから驚きです。

ただ、私が完全にこのことを否定出来ないのは、ここ20年間世界経済をリードしてきたアメリカと日本の財政状態を考えるからです。

アメリカでは、前述したとうり低金利・空前の財政支出、日本では、180兆円の国際発行を本年度迎えようとしています。

もちろん、これだけの資金が市場にダブつくのですから、バブルがおきますが、バブルはあくまでもバブルです。決して実態経済の伴わない嘘の世界です。

いくら中国や中東の産油国が景気よくても、すべてアメリカ経済の上に成り立った景気拡大です。

このバブルの終焉は、先に書いた「アメリカ・ロシア経済圏」その後の「アフリカ経済圏」への出発点となるかもしれません。

以上

「野も山も、皆いちめんに黄色なら、あほうになって白をかうべし」

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株と星に願いを占星推命<株に夢を託して>

株に夢を託して

2008年　日本株はどうなる？　鈴木淑夫

ついに１ドル１００円台を突破・円高で日本経済はどうなる？！鈴木淑夫

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